消費行動の変化やデジタルシフトの加速により、広告の主流が文字・画像から、直感的に理解しやすい動画に変わりつつあり、もはや動画施策は無視できないものとなっています。しかし、動画マーケティングを検討するうえで、「何から着手すればいいか分からない」「制作の負担が大きすぎる」と悩んでいる担当者も多いはずです。そこで本稿では、動画市場が拡大した背景に迫るとともに、動画マーケティングの課題を洗い出し、成功させるためのポイントをご紹介します。
コロナ禍で勢いを増した動画広告市場
「動画マーケティング」とはその名の通り、動画コンテンツを用いて自社のサービスや商品などを発信するマーケティング活動です。
従来では、HPやホワイトペーパー、メールなど文字や画像を中心としたコンテンツを活用し、マーケティングを行うのが主流でしたが、消費者のデジタルシフトが加速したことで、映像を用いてわかりやすく魅力を伝える動画のニーズが高まりました。
さらに、動画をサポートしている新しいメディアやチャネルでマーケティングを行えるようになり、IT機器に慣れ親しんだデジタルネイティブ世代をはじめとする顧客にも広くアプローチできるようになります。
実際にサイバーエージェントの調査（※）によると、2021年度の動画広告市場は4,195億円で、前年度比142%の成長となり、2025年には1兆465億円に達すると予測しています。
※ 出典：株式会社サイバーエージェント 「動画広告市場推計・予測 （広告商品別）2020年－2025年」
動画広告市場が拡大している背景としては、新型コロナウイルス感染拡大による消費者と企業の変化があげられます。具体的には「自宅での過ごし方の変化」と「EC市場の拡大」です。
コロナ禍でこれまでとは異なる時間の使い方をしている人が増えています。また、対面で会うことが避けられる中、非接触・非外出で買い物ができるEC市場に対するニーズが高まっています。経済産業省の調査では「BtoC-EC市場」の規模が年々増加し、とくに「物販系分野」は2020年に前年度比21.71%も成長しています。
このような市場動向を踏まえて、企業もデジタルシフトを進めており、新しい販売チャネルを開拓するため、文字・画像よりも情報量や表現力に富む動画を使ったマーケティングに取り組むようになったのです。
出典：経済産業省「令和2年度産業経済研究委託事業（電子商取引に関する市場調査）」
動画制作のアウトソース課題とは
そもそも動画マーケティングの歴史は浅く、知識・ノウハウが足りない企業がほとんどといえます。そのため内製化は難しく、外注に頼ることが一般的になっています。
外注は制作をプロに任せられる一方で、「費用対効果があいまい」「リソースのかけ方がわからない」「レビューに手間がかかる」といった課題があげられます。
費用対効果があいまいな理由は、制作した動画をただ公開しているだけで、ユーザーの反応（KPI）を適切に分析できていないためです。また、動画コンテンツに興味を持っていてもその場で広告をクリックするとは限らず、他の経路から流入する可能性もあります。ユーザーの反応を適切に拾っていく必要があるでしょう。
前述したように動画マーケティングの歴史が浅いために、「どのような動画にリソースを集中すべきか」の判断が難しい点もあげられます。企画段階から成果を出せるコンテンツに絞って制作しなければ、動画の本数ばかりが増えて、時間とお金が無駄になってしまいます。もし、ユーザーを不快にさせる動画を制作すれば、かえってブランドイメージを落としかねません。やみくもに動画コンテンツを投下するのではなく、戦略的に考える必要があります。
企業にとって重要度の高い「会社概要」や「サービス内容」といった動画では、高いクオリティを求められます。アニメーションの追加や、声優・アナウンサーの起用などに予算が投じられている場合、求められる品質はさらに高まるでしょう。
加えて、限られたスケジュールの中で、何度もレビューをくり返して仕上げなければなりません。社内の担当者にかかる負担も大きくなりがちです。たとえ外注していても、企業の意図が思うように伝わらないこともあります。つまり、成果を出せる動画コンテンツを制作するためにも、レビューを効率化する仕組み作りが欠かせないのです。
動画マーケティング成功の秘訣は“レビュー”
動画マーケティング成功の定義は、主に「KPIの向上」と「認知度・ブランドイメージの向上」といえます。商品・サービスの購買数や問い合わせ件数などのKPIで成果を出すという目的は、ほとんどの企業に共通しています。動画をきっかけに企業の存在を認知してもらい、ブランディングしていくことも重要です。
動画マーケティングを成功につなげるには、「動画制作の内製化」「効率的なレビューの実施」「KPIを定めて管理する」の３点を行う必要があります。
まず動画制作を内製化すると、外注で生じていたコストの削減が可能になります。また、自社で動画を制作するため、思い描いていたイメージを動画に余すことなく反映することができ、企業側が伝えたいメッセージを顧客に伝えられるようになります。ただし、クオリティを追い求めすぎると、自社のリソースだけでは対応が難しくなるため、カメラマンや動画編集者、シナリオライターなどが必要になる可能性もあります。
作成した動画のレビューを効率化することで、迅速な動画コンテンツの市場展開と成果物のクオリティアップが期待できます。具体的には、課題管理ツールやチャットツールなどを用いて、担当者同士のコミュニケーションを円滑にします。
商品・サービスの購入や問い合わせ件数を増やすためには、広告のクリック率やコンバージョン率など、動画コンテンツの目的に応じた目標数値（KPI）を決めておくのも重要です。認知度・ブランドイメージを向上させるには、インプレッション数（広告が表示された回数）やユニークユーザー数（サイトに訪問したユーザー数）、再生回数を中心に設定します。このような効果検証を社内の知識・ノウハウとして蓄積できると、今後の動画マーケティング戦略にも役立つでしょう。
まとめ
動画コンテンツは、インターネット市場を開拓していくためのコンテンツとしては非常に強力なツールになり得ます。しかし、動画マーケティングのノウハウが成熟しておらず、成功のためには試行錯誤を繰り返す必要があります。制作の負担を少しでも減らすために、また制作会社とのコミュニケーションを円滑にするために、「Dropbox Replay」は有効です。
Dropbox Replayは外注・内製に関係なく、動画制作を効率化できるツールです。動画へのコメントやフィードバックを管理し、修正・レビューの進捗管理も簡単に行えます。
例えば複数の担当者が動画をチェックする場合、これまでは「個人で動画をレビューし、チームでフィードバックをまとめて修正依頼をかけ、再度レビューする」といった手順をくり返さなければなりませんでした。Dropbox Replayでは同じプラットフォーム上で全員が共同でレビューできるため、フィードバックをまとめる必要がなくなり、時間短縮につながります。またフレーム単位・秒単位で調整し、気になった箇所にコメントを残すことも可能です。コメントに対して「リアクション機能」で、修正完了マークをつけることもできます。
ファイルが重くなりがちな動画共有も容易で、zipなどの圧縮ファイルに変換せずに、共有リンクを作成するだけで可能です。送り先がDropboxのアカウントを持っていなかったとしても、人数制限なく共有できます。
さらに他の編集ソフトとの連携も抜群です。「Adobe Premiere Pro」
「Blackmagic Design DaVinci Resolve」「LumaFusion」「WeVideo」から修正版へのレビューを直接送れます。
今後の動画マーケティング戦略を勝ち抜くためにDropbox Replayを活用してはいかがでしょうか。ご興味がある方は、Dropbox Replayの使い方をまとめた記事もご覧ください。
